雑学

どんな製品にもマーケットが。気象情報関連ビジネス

投稿日:2018-05-10 更新日:

私たちは毎日、ネットやテレビで天気予報を

見たり聞いたりしていますが、

天気予報が大きなビジネスになっているって

知ってました?

 

人気天気予報キャスター(気象予報士)が

売れっ子タレント並みに、何千万円もの年収

を稼いでいることは、様々なTV番組で

何度も取り扱っているので知っている方も

いるかもしれませんが、天気予報を含む、

気象情報関連ビジネスはまだあるんです。

 

というのも、

気象情報は、以下に示すように、あらゆる

産業の「業績に直結」するため、気象情報

サービスへのニーズが高いためです。

 

情報関連産業

交通関連産業

レジャー関連産業

エネルギー・インフラ関連産業

農業関連産業

流通関連産業

防災関連産業

 

 

気象情報「関連」ビジネスとしているのは、

気象情報=天気予報だけではないからです。

 

気象データと空調機器、照明機器との

組み合わせで、室内の温度・湿度や照明

の明るさを最適化する機能orサービスとか、

 

気象データと地図データとバスやタクシー

の位置システムを組み合わせての最適配車

システム・サービスとか、

 

気象データと農業自動化システムを

組み合わせての大規模農作物生産システム・

サービスとか、

 

様々、検討・実証実験・一部システム

販売やサービス展開がされています。

 

現在の日本での気象情報関連ビジネスの

市場規模は300億円ほどと言われていて、

ここ数年は横ばい傾向みたいですが、

 

IoTやAIといったテクノロジーの進歩で、

今後市場規模の拡大が期待されている

ところです。

 

気象情報が私たちに届くまでの流れは

以下の通りです。

 

①気象庁

②民間気象業務支援センター

③民間の気象情報提供会社

④企業/個人(私たち)

 

気象庁が観測や解析・予報などを行った

成果や、この成果の過程で得られた

気象データや資料を、

 

民間気象業務支援センターが仲介をして、

民間の気象情報提供会社が、それらの

データ・資料に基づいて付加価値を

付けて、企業や個人(私たち)に

気象情報が提供されています。

 

気象庁WEBサイトに

気象情報ビジネスに関連するページが

あったので、ご関心のある方は以下に

アクセスしてみてください。

https://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/index.html

 

 

今日はここまでにします。

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