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競合他社との差別化に負けている企業の今すぐできる確認方法

競合他社に負けているという不安

競合他社に比べて製品や商品の差別化ができない、顧客対しての認知度が上がらないと悩んでいる企業の本質的な悩みは以下のとおりです。

  • 集客ができない
  • 価格競争に巻き込まれている
  • 新規のお問い合わせなどが獲得できない
  • コンペで価格以外の要素で競合他社に負けることが多い
  • 営業の現場では競合他社の躍進が目立つ
  • 広告を大量に出稿しているのに認知されない

そのような場合、まずは以下のように色々な対策が考えられます。すでに実行している策もいくつかあるのではないでしょうか?

  1. 価格戦略の見直し: 競合他社よりも魅力的な価格設定を行い、顧客に価値を提供する。
  2. 製品・サービス改良: 現在の製品やサービスの質を向上させ、競合他社との差別化を図る。
  3. ターゲット市場の再定義: より特定の顧客セグメントに焦点を当て、ニッチな市場でのリーダーシップを目指す。(リポジショニング)
  4. ブランディング戦略の強化: ブランドのアイデンティティと価値提案を明確にし、顧客との強い結びつきを築く。
  5. デジタルマーケティングの活用: SNS、SEO、コンテンツマーケティングなど、デジタルチャネルを通じたマーケティング活動を強化する。
  6. 顧客エンゲージメントの向上: カスタマーサポート、ロイヤルティプログラム、顧客との直接的なコミュニケーションを通じて顧客満足度を高める。
  7. 新たな販売チャネルの開拓: オンライン市場や代理店活用など、新しい販売ルートを探求する。
  8. 戦略的パートナーシップの構築(ジョイントベンチャー): 他の企業や組織との提携を通じて、市場での存在感を高める。
  9. データドリブンマーケティングの導入: 市場や顧客に関するデータ分析を基に、より効果的なマーケティング戦略を立案する。
  10. ユニークなプロモーション活動: 独特で記憶に残るキャンペーンやイベントを通じて、ブランド認知度を高める。

でもこのページを読んでいるあなたは、競合他社に勝てず焦っていますね?

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負けている理由は「自社目線」かも?

認知度が上がらない、知名度が低い、見込み客が取れない、価格競争に巻き込まれている、広告依存体質を脱却したい、など悩みをお持ちの企業に共通する原因があります。
上記で触れた10項目をどれだけ頑張って進めても効果のない、最大の原因・・

それは「自社目線」になっていることです。

ベレネッツでは非広告ブランディングを過去700社以上に提供してきた中で、
事業上の悩みを持っている企業の解決を多く行なってきました。(顧客企業の規模は売上高が数十億〜1兆円を越す範囲が多いです)
その経験の中で感じたことが、顧客に「伝わっていない」という現実です。
自社の商品やサービスはもちろん、企業自体にも自信があると思います。逆にその自信が「自社目線」中心の伝わり方になってしまっているのです。

自社目線になっている企業は、顧客を「お客様」と呼びながら、強烈な自社アピールをしているのです。
あなたの自慢話を聞きたい「お客様」はいるのですか?

「自社目線」をすぐに「顧客目線」に修正すべき

自社に自信があればあるほど自社目線になります。社歴が長かったり、商品やサービスに自信があれば(これは当たり前ですが)さらに自社目線は強まります。
また、だてに社名が有名だったり、立志伝中の経営者がいたりすると、さらに自社目線が強まります。

今一度、自社を第三者視点で俯瞰してみてください。
嫌なやつになっていないですか?
たいした価値が感じられなくなっていませんか?
競合他社に比べてぼんやりしていませんか?

あなたのターゲット層に刺さる「体験価値」から視える化するようにしてください

著者・文責 (Author / Responsible for the text)

平松誠一 (Seiichi Hiramatsu)

NTTドコモ出身。在籍時は一貫して広告宣伝・マーケティングに携わる。 1996年NTTドコモを退社。独立後の現在、企業ブランディング支援会社の株式会社ベレネッツの代表取締役。
ドコモ時代は、その潤沢な広告予算で業界TOPを突き進むことができると思っていたところ、はるかに広告投資額の少ないNCC(新たに参入してきた携帯電話、ポケットベル業者)にボロ負けし、その結果から「これからの時代、ブランドの支持を得るには押し込むようなPUSH的戦術やマス媒体での広告戦術は効果なし」との認識を持つ。
以降はこれらの手法を反面教師とし、「引き寄せる」+「再現性のある」ブランディング+マーケティング事業に25年間以上携わっている。
重要なことは、ブランディングはロゴを作ったり、イメージチェンジをすることではなく、ターゲット層に刺さる認識を構築することだと考える。

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