出典：ニールセンDCR
うちはBtoB企業だから、YouTubeは関係ないかな...
動画なんて、BtoC企業がやることでしょう？
こんな声をよく耳にします。でも、ちょっと待ってください。最新のYouTubeから発表されたレポートで興味深い事実が明らかになったのです。
2024年11月現在、YouTubeの国内月間ユーザー数は7370万人。しかも、その中には45歳から64歳のビジネスパーソンが2740万人も含まれているのです。これは同世代人口の実に79%。つまり、あなたの取引先の意思決定者も、かなりの確率でYouTubeを利用しているということになります。
実は今、多くのBtoB企業がYouTubeで成果を上げ始めています。
例えば、ある工作機械メーカーは、製品の使い方や保守点検のポイントを解説する動画チャンネルを開設。専門的な内容にもかかわらず、既存顧客からの反響が予想以上に大きく、新規の問い合わせにもつながっているそうです。
その会社は別に再生数を上げたいというわけではなく、それよりもCTR（クリック率）を高める戦略です。（関係ある人以外、別に見てくれなくてもいいですから）
特に注目したいのは、2021年からスタートした「YouTubeショート」の活用です。60秒以内の短い動画で、製品の特徴や活用事例をコンパクトに紹介。これが意外な効果を生んでいます。視聴者の69%が、ショート動画をきっかけに詳しい情報を求めて長尺動画を見に行くという調査結果もあるのです。（ちなみに今はショートは3分まで大丈夫です）
でも、プロが作ったような、もしくはYouTuberが作るような派手なコンテンツは作れません...
そんな心配は無用です。むしろ、BtoB企業の強みは「専門性」にあります。
例えば：
- 製造工程の裏側
- 技術者による詳しい解説
- 導入事例の紹介
- メンテナンスのコツ
これらは、取引先にとって本当に価値のある情報なのです。
（ベレネッツでよくいう「体験価値」というものになります。）
さらに、テレビ画面での視聴も急増しています。最近のテレビではほぼデフォルトでリモコンにYouTubeボタンが付いているのに気づいている人も多いのではないでしょうか？
2020年からの3年間で視聴時間は2倍以上に。オフィスのミーティングルームで、チームで視聴するケースも増えているようです。
ある金属加工メーカーでは、技術セミナーの内容を動画化して公開。従来の対面セミナーではリーチできなかった地方の企業からも問い合わせが来るようになったとか。
もちろん、すぐに売上につながるわけではありません。しかし、徐々に変化は現れています。
- 問い合わせ時の会話がスムーズに
- カタログやウェブサイトでは伝わりにくい価値が伝えやすく
- 採用面でも好影響が
ポイントは「売り込み」ではなく「提供価値」を考えること。BtoB企業の持つ専門性を、動画という形で共有していく。そんなシンプルなアプローチが、実は効果的なのです。
YouTubeは、もはや「若者向けの娯楽メディア」ではありません。7370万人という圧倒的なユーザー数が示すように、ビジネスパーソンの情報収集の場としても定着しているのです。
今こそ、BtoB企業がYouTubeに取り組むべき時なのかもしれません。派手さは不要です。あなたの会社だからこそ提供できる価値を、動画という形で共有していく。その一歩を踏み出してみませんか？
ベレネッツではYouTube動画企画〜編集〜YoutubeSEOまで行っていますので、ぜひご相談ください。