私たちは毎日、ネットやテレビで天気予報を
見たり聞いたりしていますが、
天気予報が大きなビジネスになっているって
知ってました？
人気天気予報キャスター（気象予報士）が
売れっ子タレント並みに、何千万円もの年収
を稼いでいることは、様々なＴＶ番組で
何度も取り扱っているので知っている方も
いるかもしれませんが、天気予報を含む、
気象情報関連ビジネスはまだあるんです。
というのも、
気象情報は、以下に示すように、あらゆる
産業の「業績に直結」するため、気象情報
サービスへのニーズが高いためです。
情報関連産業
交通関連産業
レジャー関連産業
エネルギー・インフラ関連産業
農業関連産業
流通関連産業
防災関連産業
気象情報「関連」ビジネスとしているのは、
気象情報＝天気予報だけではないからです。
気象データと空調機器、照明機器との
組み合わせで、室内の温度・湿度や照明
の明るさを最適化する機能orサービスとか、
気象データと地図データとバスやタクシー
の位置システムを組み合わせての最適配車
システム・サービスとか、
気象データと農業自動化システムを
組み合わせての大規模農作物生産システム・
サービスとか、
様々、検討・実証実験・一部システム
販売やサービス展開がされています。
現在の日本での気象情報関連ビジネスの
市場規模は300億円ほどと言われていて、
ここ数年は横ばい傾向みたいですが、
IoTやAIといったテクノロジーの進歩で、
今後市場規模の拡大が期待されている
ところです。
気象情報が私たちに届くまでの流れは
以下の通りです。
①気象庁
↓
②民間気象業務支援センター
↓
③民間の気象情報提供会社
↓
④企業／個人（私たち）
気象庁が観測や解析・予報などを行った
成果や、この成果の過程で得られた
気象データや資料を、
民間気象業務支援センターが仲介をして、
民間の気象情報提供会社が、それらの
データ・資料に基づいて付加価値を
付けて、企業や個人（私たち）に
気象情報が提供されています。
気象庁WEBサイトに
気象情報ビジネスに関連するページが
あったので、ご関心のある方は以下に
アクセスしてみてください。
https://www.data.jma.go.jp/gmd/risk/index.html
今日はここまでにします。