認知度の指標の取り方（ブランディングのKPI）の解説

よく以下の様な質問をいただきます。

その場合は

• 対象となるBtoB顧客層（商品・サービスの選択に関わる人）をスクリーニングし、認知度調査
• 対象以外にも拡げて、認知度調査（結局は採用時にも、新たな顧客を獲得するにも、一般人の認知度が関係してくる可能性もあることから）

のような調査を行います。

ただ20が21になっても、25になっても、経営陣や社員にはモチベーションの意味では「成果あり」と考えるべきでしょうが（インナーブランディング効果）、KGIとして何らかの経営指標の数値が上がって来なければ、弊社の場合評価しません。

（代表の平松がNTTドコモ時代に誰も知らない人がいない、というくらいに高認知度になったのですが、そのような認知度にもかかわらず、新たに市場参入してくる規模の小さい競合にボロ負けしています。
認知度が高い、ということで喜んでいたのは社内の人間だけです。）

弊社の場合は様々な経営指標をKGIに設定し、その変化を成果の計数とします。
KGIですので、「売上」とか「利益」などの大きい項目よりはブレークダウンした経営成果に直結する数値になります。

潜在的な企業顧客からの認知度が上がって、それらの経営に直結するKGIに変化があり、（例えばお問い合わせ数やお問い合わせ数から計算した契約のcv率など）かつ、一過性のものではなく、継続的にKGIに変化がありつづける、という状態が成功と考えます。

ですから、より高い成果を達成するためには継続的なPDCAが非常に重要になります。

知名度20％向上と認知度20％向上はどちらがよいと考えますか、については、まずは弊社の知名度と認知度の定義を説明します。

■知名度とは
弊社では知名度の定義は「名前を知っている」こと。

■認知度とは
認知度の定義は、「〜〜を解決してくれる」「〜〜が抜きんでている」「〜〜の欲求に応えてくれる」という実際の事業行為が浮かぶことを言います。

認知度の方が効果が高いことは言うまでもありません。

ブランディング中の様々な施策行動中に、それらの結果はどのように計ればよいのか疑問に思う方も多いと思います。

ブランディングに関しては、様々な情報があふれ、一部の内容は「概念的な」ポイントに終始しているものもあります。
インターネットで認知度を高める方法を検索すると、またまた多くの情報が出てきます。

多くに共通して挙がっていることが

• 愛されるブランドへ
• 知り合いにシェアしたくなるブランドへ
• ここしかないと思ってもらえ購入に至るブランドへ
• 顧客に価値のあるブランドへ

などです。

ところが、このような目標は記載しているにもかかわらず、「どのように計測するのか」が一切書いていないコラムも多いです。

多くの企業の場合、最終的な施策実施後の成果・結果が求められます。
ここでは認知度の結果数値の見方を解説していきます。

認知度が上がっていくにはいくつかの段階があります。
認知→親しみやすさ→検討→購入・契約→支持・代弁となります。

認知とはあなたのブランドにお客様に気づいてもらうこと
親しみやすさは、その名の通り、より頭に浮かべてもらうこと
検討は、いざ買う前、契約前にあなたのブランドが頭に登ること
購入・契約はその名の通り、最後の支持・代弁は、ファンになってもらって、他の人に推薦・シェアしてもらうような行動です。