認知度が上がることをどのように評価するのか?
よく以下の様な質問をいただきます。
質問: 「BtoB企業です。市場調査をして昨年度の認知度が20%だったのが30%になりました。これは事業にインパクトをもたらすと判断しても良いのでしょうか?」 「知名度20%向上と認知度20%向上はどちらがよいと考えますか?」その場合はベレネッツの回答: 弊社の顧客企業でも、ブランディング施策前の現状確認、ブランディング施策後の成果確認、経営陣に対するKPIとして認知度調査をする顧客企業は少なからずあります。
- 対象となるBtoB顧客層(商品・サービスの選択に関わる人)をスクリーニングし、認知度調査
- 対象以外にも拡げて、認知度調査(結局は採用時にも、新たな顧客を獲得するにも、一般人の認知度が関係してくる可能性もあることから)

ベレネッツの評価基準
弊社の場合は様々な経営指標をKGIに設定し、その変化を成果の計数とします。
KGIですので、「売上」とか「利益」などの大きい項目よりはブレークダウンした経営成果に直結する数値になります。
潜在的な企業顧客からの認知度が上がって、それらの経営に直結するKGIに変化があり、(例えばお問い合わせ数やお問い合わせ数から計算した契約のcv率など)かつ、一過性のものではなく、継続的にKGIに変化がありつづける、という状態が成功と考えます。
ですから、より高い成果を達成するためには継続的なPDCAが非常に重要になります。
知名度20%向上と認知度20%向上はどちらがよいか?

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