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【調査レポート】自社の認知度を上げたいと思うときはどういう時ですか?それはなぜ?(前編)

投稿日:2019-10-07 更新日:

認知度という言葉は、知名度という言葉に比べてマイナーです。
Google、Yahooで認知度は月間3800回くらい検索されていて、

知名度は月に9000回近く検索されています。

当社ベレネッツにいただく悩みの多くが「知名度を上げたい」というより、「認知度が低くて・・」という悩みが多いのです。

知名度を上げたければ、費用のことは置いておいて、求人サイトのIndeedのようにひたすらCMで社名を連呼、という手もありますからね。

そこで、今回「自社の認知度を上げたいときはどういう時か?その理由は?」ということで、アンケートを取りました。

このアンケート結果を見て、他の会社の人たちがどう考えているかを参考にし、認知度を上げる施策実行の検討に入るのも良いでしょう。

ちなみに、今回認知度に関して調査したところ、200名弱にご回答をいただけました。
結構うなづくことが多いと思いますので、単なるリサーチの結果データ紹介ではなく、前編後編に渡って、解説入りで紹介していきます。

認知度が低いと一番痛感するのは「営業時」


営業時、認知度が低いと痛感している人が全体の28.1%ありました。
特に多いのが事前にアポを取る際、もしくは訪問営業時。

・アポイントで知らないと言われたとき(40代 男性 サービス業)
・アポイントを取るとき知らないと言われた。(30代 男性 製造業)
・営業に行っても門前払いをされる時(30代 女性 金融系)
・営業の電話をかけても不審がられるとき(30代 女性 サービス業)

これらの中でも最も多かった回答が
・何をしている会社か聞かれた時(30代、男性、製造業)
これはかなり落ち込むとのことです。

このあたりは考え方を変えた方がいいかもしれないですね。
日本の上場企業は2019年10月現在で3,676社。
東証一部に上場していても、知られていない会社は多くあります。

そんな会社が何の事前知識も与えず訪問営業したら、まず「知らない」ということになり門前払いでしょう。

つまり、何もない状態で訪問営業するのであれば、
① 事前アポの電話ですぐ切られないための10秒くらいで「どんなベネフィットが(電話をかけている先に)あるのか」がわかるトークスクリプト
② 対面で訪問営業する会社が門前払いされても、1枚もので良いので一目で「どんなベネフィットが(電話をかけている先に)あるのか」がわかるツール(印刷物など)を用意する
などが対策で挙げられます。

相手にどんなベネフィットがあるか、というのはブランディング的には「体験価値」と言います。
これを見える化することで、名前なんて全く知られていない会社(当社も知名度推しではありません)でも、すんなり相手の懐に入ることができるのです。

社名を言ってもピンとこない、というのはそもそも紹介の仕方が間違っている証拠


・自社名を言っても反応が薄いとき。信頼感を生み出す所から始めないといけない。有名な会社なら社名を言っただけでスムーズに事が進む。(40代、女性、建設業)
・営業先で会社紹介した際に、そんな事業をやっていたんだと毎回言われるときに認知度の低さを痛感する。 認知度が低いと、先方から自発的な製品問い合わせが来ない。(50代、男性、製造業)

社名が知られていないから、というのは百も承知のはずです。
それなのに、なぜ自社名から始めるのでしょうか?

トークの順番が間違っているのです。

株式会社******の営業部++++++と申します。当社では・・・
では全く通用しません。

*****を+++++に変え生産性を上げるシステムを持っております、株式会社******の営業部++++++と申します。
ということで、最初にベネフィット(顧客側の体験価値)を置き、グリップを握るやり方が、非広告ブランディングメソッドの中の一つです。

社名なんか聞きたくありません。
聞きたいのは、「うちにどう効果的なのか?」「うちにどう活かしてくれるのか?」という実質的な便益(ベネフィット)です。
それを数秒以内に刺さなければ退場です。

このメソッドさえできれば、門前払いはありません。

ちなみに、当社は今まで一度も門前払いにあったことはありません。
もちろんアポなし訪問営業は行ったことはありませんが、企業幹部が集まっている中での突然の会社プレゼンテーションや、見ず知らずの経営者が何かのセミナーで横に座っていて、名刺交換しただけでブランディング契約につながる、という経験は非常に多くあります。

次週、認知度の調査結果の残りのレポートをお送りします。

営業時に社名が知られていなくて困る。
そんな場合は非広告ブランディングメソッドで「無名でもガッツリ顧客が食いつくベネフィットの作り方」を導入してみませんか?

https://corporate-branding.jp/apps/consult

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